藤島ジュリー景子氏が社長を退任し、東山紀之さんが新社長に就任することが決定しました。
非常に厳しく大事な局面を迎えているジャニーズ事務所はどうなるのでしょうか。
本記事では、その大前提として会社の倒産の危機は無いのか調査した結果、それは限りなく無いということが分かりました。
なぜならジャニーズ事務所の資産は莫大であり、過去60年で培われた芸能界におけるジャニーズの需要は盤石だからです。
次期社長に東山紀之さんが選ばれた経緯についてはこちらをご覧ください。
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それでは早速てみましょう！
同族経営が問題視されたため、藤島ジュリー景子氏の株式保有の売却についても意見されましたが、継続して保有し、
目次
ジャニーズ事務所の倒産は99.6%無い！
ジャニーズ事務所は、創業者の故ジャニー喜多川前社長が1975年に創立した家族経営ですが、藤島ジュリー景子氏が社長を退任したところで、会社は倒産はしないでしょう。
倒産とは、ほぼ同じ意味で経営破綻とも呼ばれますが、（参照:moneyforward）
ジャニーズ事務所は潤沢な資産を有していますので経営破綻（倒産）することはないでしょう。
ジャニーズ事務所は年商1000億円
ジャニーズ事務所の年商は1000億円と言われています。（参照:JCAST）
大きな収入源の一つに、ファンクラブがあります。
嵐は最も会員数が多いグループですが、現在活動休止中にも関わらず300万人の会員数を誇り、年会費4000円のためそこからの年商は120億円以上です。（参照：デイリー新潮）
もちろん、グッズやファンサービスなどに掛けられる金額もとても大きいので、利益としてどれほど残るのかは伺い知ることができませんが…。
多くの不動産と十数社の関連企業を持つ
また他にも、ジャニーズ事務所は多くの不動産に加えて十数社の関連会社を持ち合わせています。
関連会社のほとんどが資本金1000万円〜数千万円と言われています。
また不動産は、赤坂や渋谷など、都内の一等地にビルが11棟、マンションが5件、そして駐車場も所有しているそうです。（参照:JCAST）
芸能関連以外にも収入源を持ち合わせていますので、ジャニーズ事務所の倒産は考えにくいと言えるでしょう。
ジュリー氏の年収は6億5000万円！
出典:TBS NEWS DIG
週刊新潮によると、2004年最後の高額納税者番付の公示から、故ジャニー喜多川元社長と、故メリー元社長の年収を納税額から推算するとそれぞれ約9億円、藤島ジュリー景子元社長が約6億5000万円だそうです。
同族経営ですので、一族合わせてものすごい金額の資産持ちということになります。
ジュリーは株式を売却しない！
出典:TBS NEWS DIG
ジャニーズ事務所は、倒産こそしないが売却はあり得るのでないかと推測しています。 ⇒結果的に藤島ジュリー景子氏は株式を売却はしませんでした（9/7時点 追記）
ジャニーズ事務所の株式を藤島ジュリー景子氏が保有し続けることで、性加害にあった方々の救済や補てんなどの法的措置が取りやすいとの判断のようです。
会社売却とは、株主が買収側の企業に株主を売却することで成立し、その対価として、金銭を受け取ることを指します。（参照:the owner）
2021年にメリー前社長が亡くなってからは藤島ジュリー景子氏が株の100%を保有していますので（参照:スポーツ報知）
社長退任後も実質、会社への影響力を持つということです。
しかし、創業者故ジャニー喜多川氏の性加害問題などが明るみになった今、新体制を築き、再スタートを切ることも予想されます。
再起にあたって、藤島ジュリー景子氏が経営に強い影響力を持つままだと、変化したと見られない可能性があることから、変わったということを示すために株を手放す可能性は大いにあると考えられます。
また、加害者とのできる限りの和解が進められた後に売却して、一切の経営から退くことも考えられます。
ちなみに会社を売却した後も、会社そのものと、資産、負債、商品やサービス、顧客との契約、社名、知的財産権など全ての資産はジャニーズ事務所が受け継ぐことができます。（参照:the owner）
「ジャニーズ事務所」の社名変更！
会社を売却して社名を変える可能性も濃厚だと筆者は見ています。⇒結果的に屋号の変更も無しで続けることになったようです。（9/7追記）
⇒社名変更を行うと発表されました！（9/20時点）二転三転していますね。
なぜなら、この度の性的加害の問題により、日本国外でも「ジャニーズ事務所」は悪名高い会社となってしまいました。
例として『FIVBワールドカップバレーボール』は例年ジャニーズのグループがスペシャルサポーターを勤めていましたが、
2023年、内定していたAぇ!groupは取り消しとなっています。
ちなみに過去にはV6、嵐、NEWS、Hey! Say! JUMP、Sexy Zoneが務めました。
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社名変更の有無が二転三転した理由
社名変更をするしないで、意見が二転三転した理由は、
記者会見前に行った、所属タレントへの聞き取り調査で、社名を変えてほしくないという意見が大半だったからです。
しかし実際には、スポンサー側が拒絶反応を示したちめ、変更せざるを経なくなった経緯があったようです。（参照:女性自身）
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社名予想も面白いのでぜひ見てみてください。
社名変更には莫大な費用がかかる
とはいえ、社名を変えることで受ける影響は小さくありません。
例えば、
- 関ジャニ∞
- ジャニーズＷＥＳＴ
- ジャニーズＪｒ．
など、名前に「ジャニーズ」がついたグループ名や、関連会社の「ジャニーズアイランド」にも関わってくる問題だからです。
ロゴがついたグッズや各種資料、銀行口座など、全ての手続きに影響を及ぼします。
それに要する費用は数億円規模とも言われています。（参照：スポーツ報知）
社員の雇用は継続される
仮に藤島ジュリー景子氏がジャニーズ事務所を売却した場合、会社の社員はどうなるのでしょうか。
現在ジャニーズ事務所の社員は190名です。（参照：公式HP）
会社と社員の雇用契約はあくまでも会社と社員が結ぶものであるため、会社が存続するのであれば、社員の雇用契約もそのまま継続することになります。（参照：the owner）
ジャニーズは活動を継続！
先に説明したとおり、藤島ジュリー景子氏が仮にジャニーズ事務所を売却したとしても、会社は存続し、これまでどおりジャニーズの活躍は見ることができるでしょう。
しかしこれまでとは、いくらかやり方などが変わる可能性は大いにあるかと思います。
まとめ
藤島ジュリー景子氏がジャニーズ事務所の社長を退任するにあたり、ジャニーズ事務所は今後どうなるのか調査しました。
- 倒産は99.6%しない！
- ジャニーズ事務所の年商は1000億円
- 潤沢な資産を芸能以外でも保有している
- 売却して社名を変える可能性がある⇒継承で決定（9/7追記）
- 社員雇用は継続し、再起を図る
- ジャニーズはこれまで通り活動！
全くの予想外のことも起こり得ますので、会社をたたむ可能性は0.4％ほど…無きにしも非ずでしょう。
しかしジャニーズ事務所の倒産は限りなくゼロに近いと考えられます。
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